こんにちは。

株式会社CSI総合研究所の大高です。

今回は、「建替え(二世帯住宅)」の提案

対象を判断するための2つの方法について

お伝えします。

 

まずは、上図をご覧ください。

 

「建替え(二世帯住宅)」を提案すべき

2つの事例を紹介しています。

 

事例1)

対象は、新築検討中の若いご夫婦で、ご両親

が持家のケースです。

 

事例2)

対象は、性能の良い小さな家に建替えを検討

中のご夫婦で、子どもが現在賃貸住まいで、

将来新築を考えているケースです。

 

この2つの事例に該当するお客様の場合は、

「相続診断」を実施します。

 

「相続診断」を実施して、相続税のリスクが

高い場合は、「建替え(二世帯住宅)」を

提案します。

 

ポイント1

子どもが新築すると、相続税のリスクが

高まる方がいます。

 

ポイント2

事例1の場合は、ご両親の情報、事例2の

場合は、賃貸住まいをされているお子さん

の情報をヒアリングする必要があります。

 

ポイント1の理由とポイント2のご両親、

お子さんの情報をヒアリングする方法は、

オンラインセミナー、又は、オンライン

個別説明会で解説をしています。

 

いかがでしたでしょうか?

 

「建替え(二世帯住宅)」の提案対象を判断

するための2つの方法の概要について、

ご理解頂けましたでしょうか?

 

「相続診断」を実施することで、

「建替え(二世帯住宅)」の受注を強化できます。

 

住宅資金贈与等の贈与を提案することで、

受注額をアップすることが可能になります。

 

『住宅FP営業』オンラインセミナーで、

『相続診断』シミュレーションの実演を

行います。

 

ぜひご参加頂いて、『相続診断』の仕組み

と効果をご体感ください。

 

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株式会社CSI総合研究所
 代表取締役 大高英則